WHOの口腔保健行動計画は、2030年までに口腔疾患の10％減少を目指している。1990年から2021年にかけてのデータ分析では、未治療の虫歯、重度歯周炎、無歯顎症などの有病率や障害調整生存年（DALY）が調査された。
　調査結果によれば、口腔疾患の有病率に大きな変化はなく、多くの地域で有病者数とDALY数が増加した。特に、未治療の永久歯虫歯と無歯顎症では有病率が減少したが、他の疾患では変化が少なく、特にアフリカと東地中海地域で増加が顕著であった。これらの結果は、現在の取り組みが成功していないことを示し、異なるアプローチが必要であることを示唆している。多くの国が新たな症例の発生抑制と医療ニーズへの対応に取り組む必要がある。

Lancet. 2025 Mar 15;405(10482):897-910.　DOI: 10.1016/S0140-6736(24)02811-3
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