大腸がん検診の受診率を向上させるため、TEMPO試験は糞便免疫化学検査（FIT）の返送率に影響を与える行動介入を評価した。
　参加者は標準招待と異なる返送期限または計画ツールを適用される8つの群にランダムに割り当てられた。3か月後の返送率は、2週間の期限を設定した場合が最も高く（68.0％）、期限なしで計画ツールを与えられた場合が最も低かった（63.2％）。期限を設定することはプラスの効果を持ったが、計画ツールは効果がなかった。計画ツールのない場合、期限の設定は3ヵ月後の再診率にほとんど影響を与えなかったが、早期受診率を向上させ、督促状の必要性を減少させることが示された。計画ツールはFIT再受診にプラスの影響を与えなかった。

Lancet. 2025 Mar 12:S0140-6736(24)02813-7.　DOI: 10.1016/S0140-6736(24)02813-7